妊娠が分かると、子どもの性別はどっちなのか、名前はどうしようか…など、ワクワクすることも多いですが、教育費や出産費用など現実的な問題に直面してしまい、げんなりしてしまうことも同じくらいあるのではないでしょうか。今妊活をしている方も、特に出産費用については色々気なることが多いかもしれません。ひとつ不安があるとなんだか色々不安は目につくもので、つわり、感染症、帝王切開などへの不安も必要以上に感じてしまいがちになります。

不安を払拭するには、知りたい知識や情報を得ることも必要です！妊娠・出産の費用の自己負担を軽くするための裏ワザもご紹介します。

出産費用の平均は？

厚生労働省による、「公的病院の都道府県別出産費用」の資料によると、出産費用の全国平均は44万3,776円という金額が出ています。全国平均ですから、この金額より安い都道府県も高い都道府県もあります。特に出産費用が高いのが、東京都の53万6,884円です。これは、全国2位の神奈川県が48万6,464円ですから、2位と約5万円近くも高いことになります。全国で3番目に公的病院の出産費用が高いのが、宮城県で47万3,158円ですから、東京都の出産費用の高さは「どうしてこんなに？」という疑問が出てきても仕方ないほどだと思います。

出産費用の高いのは東京都、神奈川県、宮城県など、都市部が高いということはわかりましたが、反対に出産費用が最も安い都道府県は鳥取県で、34万1,385円、次いで沖縄県、こちらも34万円台です。どちらかというと、最も高い東京都や神奈川県の周辺、宮城県周辺の岩手県、山形県など、高い県のとなりの県は平均より高めの傾向がみられます。逆に、沖縄県に近い九州方面の平均は低めの傾向です。

公的病院ではなく私立病院となるともっと金額は上がりますので、補助金や助成金などが出ても、自己負担の金額はさらに増えることになります。公的病院での出産費用が一番安い都道府県と、私的病院での出産費用が一番高い東京都では、20万円以上の差があるといわれているほどです。

出産費用の内訳は？

出産費用全体で地域差はあるものの、その中の分娩費用に関してはどこの地域でも自然分娩（正常分娩）の場合、分娩費は約25万円です。そのほか、病室の利用料や食事代などの入院費も割合が大きい項目のひとつ。病院や部屋のタイプ、食事内容などによって金額は違いますが、平均的な病院の相部屋でも１日につき２万円程度かかるようです。こちらも病院によって入院日数は変わりますが、6日間の入院費用だけで約12万円が付きます。

入院費とは別に、新生児の管理・保育料にも約５万円がかかります。割合でいうと分娩費、入院費、新生児管理保育料の順で金額が大きいです。そのほか、赤ちゃんの検査費、個人差はありますが処置や手当料、産科医療保障制度、個室に変更した場合の部屋代ほか、いろいろな費用がプラスされます。

帝王切開の場合

厚生労働省の調査によると、出産の20%が帝王切開による出産という数字が出ています。つまり、5人中1人の赤ちゃんが帝王切開で産まれている計算です。帝王切開は、逆子、双子や三つ子（それ以上）、赤ちゃんが大きい場合、前置胎盤、前回の出産が帝王切開だった場合のほか、感染症や中毒症などでお母さんの状態が良くない場合にも行われます。

帝王切開になると、分娩費は25万円にプラスして10～20万円が追加されているようですが、病気やケガで通院したときと同じく医療保険が適用されて、自己負担額は3割のみになります。そのため、帝王切開になって40万円ほどの分娩費用になったとしても、普通分娩とさほど差はなくなります。

ちょっとお得になったかな、と思いきや、帝王切開の場合にはお母さんの術後検査費用、抜糸などの処置費、投薬費などの費用が自然分娩よりもかかりますし、手術した分必然的に入院日数も長くなりますので、入院費は日数分高くなります。

補助金や助成金について

出産費用のほか、妊婦検診費用、おむつ代、哺乳瓶やミルクなどの授乳用品、赤ちゃんの服、沐浴用品、ベビーカーやチャイルドシートなどのお出かけ用品など…出産までに用意する物品の購入費用を合わせると、出産前に準備しなければいけいないお金の総額はさらに増えていきます。それでも、赤ちゃんを産むための最低限必要な金額は、自治体（市区町村）からの助成金や、保険からの助成金や保険金が受け取ることができます。いろいろ種類があって、自治体独自の取り組み・制度や、申請できる場合、できない場合もあるのでご紹介します。

出産育児一時金

一番よく聞くと思いますが、こちらは健康保険に加入しているなら、国保でも社保でも一律42万円が支給されます（双子の場合は82万円）。赤ちゃんが産まれた週数が妊娠２２週未満の出産や死産、産科医療保障制度に加入していない医療機関での出産になったときなどは40万4,000円に減りますが、それでも家計の負担軽減には大きく役立つ金額ではないでしょうか。特に出産費用が全国でも安い方の県では、出産費用の方が安いので出産後に必要なミルク代やおむつ代にお金を回すことができますね。とても助かります。

出産一時金の上乗せがある市区町村もある

出産費用が安くても53万円という東京都、出産育児一時金だけでは出産費用の支払いに自己負担が多すぎます。しかし、出産育児一時金の上乗せがある区があるので、あらかじめお住いの自治体に問い合わせをしておくことをおすすめします。例えば、港区では42万円の出産一時金に18万円が上乗せされて支給があるとのこと。公的病院や助産院などを利用して出産費用を抑えることができれば、出産費用の自己負担金がゼロになる可能性もあります。

世田谷区や渋谷区でも金額は減りますが、同様の制度があるので世田谷区民、渋谷区民のママは要チェック。練馬区などでも第3子以降の出産時に20万円を助成する制度があるので、対象になるときは申請を忘れないようにしましょう。

出産手当金が受け取れる場合について

出産後も仕事を続けるママが利用できる制度。ママ本人が健康保険に加入している場合、健康保険組合や共済組合などから出産手当金を受け取ることができます。産休中の給料の３分の2の金額が、出産前６週間と出産後８週間分受け取れるので、チェックしてみましょう。出産前の日数に関しては、ママ本人が出産直前まで働きたい場合は別ですが、出産後の日数については、ママが産後すぐに働きたいという意思があっても最低産後６週間は就業させてはいけないと決められています。

帝王切開で出産の場合、保険金がおりることも

女性特約がついた生命保険に加入している場合ですが、帝王切開で出産したとき保険金がおりるプランもありますので、チェックしてみましょう。掛け金の安い高いの差はあまりないようですので、保険証書などを確認してみてください。

高額療養費制度

出産費用ではなく、医療費が自己負担限度額を超えた場合に医療費の負担額を軽減できる制度です。帝王切開だった場合等、医療行為によって自己負担額が大きくなったときに利用できます。１か月に支払う医療費の自己負担限度額は収入によって決まっていますが、対象になる場合はぜひ活用しましょう。

傷病手当金

妊娠中、つわりや妊娠合併症で出社できなかったとき、健康保険に申請することで、傷病手当金が受け取れる場合もあります。

３日連続で出社できない、給与が支払われなかったなど、いろいろ条件がありますが、対象になりそうな場合は加入する健康保険（勤務先）に申し出てみましょう。

出産費用の手持ちがない・足りないときはどうする？

病院から退院するときに出産費用を産院に支払いますが、無痛分娩や帝王切開で入院が長引いてしまうなどの理由で、用意していた出産費用の額より多い請求額で焦った経験を持つ人もいるようです。どんな方法で乗り切ったのかを体験談を紹介します。

出産育児一時金を、退院前に申請した

自治体から支給される助成金や補助金は、いずれも出産後の支給になります。出産費用に充てる人が多い出産育児一時金（40万4,000円～42万円）ですが、病院を退院する前に申請しておけば、退院時に出産育児一時金と出産費用の差額だけが請求されるので、自己負担額は少なくなります。

退院してからも申請は可能ですが、産後2年で期限がきてしまうので、忘れないように早めに申請しておくことをおすすめします。

出産費用をクレジットカード払いにした

出産育児一時金と出産費用の差額が大きかったため、支払いができなくて困ったときに、クレジットカードで支払った、という人もいるようです。支払い方は一括払い、分割払いも選べ、いざというときに頼りになるクレジットカードですが、クレジットカードが使えない病院もありますので、出産前に確認しておくことが必要です。

出産費用を分割払いにしてもらった

病院によっては分割払いにしてもらえることもできるようです。しかし、できない病院もありますので、こちらも事前に確認しておきましょう。

出産祝いで立て替えた

入院時に出産のお祝いで駆けつけてくれた親戚や友人からの、出産祝いから出産費用を補填したという声もありました。苦渋の決断だったようですが、その時はかなり助かったそうです。

まとめ

加入している健康保険、生命保険を確認すること、自治体の助成金制度や職場の産休制度を確認することで、出産費用の自己負担額を大幅に減らせる裏ワザともいえる方法がたくさんありました。

出産後は育児で頭がいっぱいになってしまうと思います。出産前にできる補助金などの申請は、なるべく早めに済ませて、心置きなく出産・育児に専念できる環境を整えておきましょう。